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ドル円今後の見通し。どうなる?2020年の最新予想

現役トレーダー(@yuki_trader_web)が今後のドル円を予想します!

東京オリンピックの開催や、米中貿易問題の進捗など。2020年も注目材料が多いです。

リスクオン・オフの意見も分かれ、リセッション入りすら噂される現状。

ドル円の来年はどうなるのでしょうか?トレーダー的視点で徹底解説しましょう!

【ドル円予想】過去を振り返ると「下げの1年」

まずは、2019年のドル円を振り返ってみましょう。

過去値動きを遡ると、実は未来の値動きへのヒントが垣間見る事ができます。

2019年、一言で相場を振り返ると「寄り付きから大きく下げ、戻すのに時間をかけた1年間だった」と言えますね。

1月3日大暴落「アップルショック」

 アップルショックが、また金融市場を襲った。業績下方修正の理由が中国での販売不振であったため、企業業績全体への懸念に広がり、世界的な株安が進んでいる。

引用:ロイター「アップルショック、象徴銘柄の急落が怖い理由」https://jp.reuters.com/article/stock-market-down-idJPKCN1OY0HF

1月3日の暴落を生で私も見ていました。

早朝の年明け相場であり、急変動が発生しやすいのは十分予測できた事態です。

しかし、一瞬にして5円以上の値幅を下げた「圧倒的な売り圧力」は予想外の事態。

3年連続「年初は陰線」「ボラティリティ縮小」

振り返れば、2017年~2019年の年明けは「陰線」。

つまり、3年連続で年初は下げる展開でした。これは2020年のドル円を予想する重要なポイントですね。

一つ前の月足を含めて考えると、年初付近の下落幅は「1年で最大の下落」になっているのも注目です。

  • 【2017年】 107.318円~118.612円 年間変動幅 1129.4pips(11.294円)
  • 【2018年】 104.629円~114.550円 年間変動幅 992.1pips(9.921円)
  • 【2019年】 104.446円~112.400円 年間変動幅 795.4pips(7.954円)

2017年以降は、年初の月足が陰線である共通点以外にも「3年連続でボラティリティを縮小させている」と言えます。

縮小幅は約2円幅ですが、「3年連続」というのもポイントです。

数学的には「3」は人々が意識しやすいフィボナッチ数列に当たります。

FXでは、フィボナッチリトレースメントやフィボナッチタイムゾーンなどテクニカル指標にされやすい数列です。

  • 年初は陰線で月足が確定
  • ボラティリティ縮小で推移

つまり、3年連続で観測できた事象だからこそ意識されやすい可能性があります。

売りが強く、買いが弱い展開

2018年末から年初1月3日の暴落。

この大きな下落に対して、緩やかに戻すといった展開が1年を通してみられました。

2019年の終盤で、時間を掛けて「上値を押さえつけるトレンドライン」を抜けてきた現状です。

「上値の上げ方」にも注目したい所。

3週間で落とした値幅に対し、17週間の時間を要して「たったの半分しか戻せていない」。

これが2019年の結果です。

年間単位でみれば、ドル円相場は悲観的だったと言えるでしょう。

長期的な見通しでは円高傾向が強く、ドルは売られやすい意識は持っておくべき。

【ドル円予想】2020年はリスクオン?104円割れる?

注目すべき価格

  • 104.446円~104.969円 【直近3年間の底値】
  • 100.099円~101.190円  【パターン成立後の第一レジスタンス】
  • 98.787円~99.938円 【パターン成立後の第二レジスタンス】

2020年のドル円は下げの1年、リスクオンの傾向がみられ「104円台」を割れるシナリオを予想します。

やはり、3年間のドル円相場を振り返ると、104円を起点に月足レベルの暴落を警戒したい印象です。

価格の動きとしては、図中の矢印が想定できます。いわゆる「ディセンディングトライアングル」下方向へのチャートパターンを形成するのが順当。

  • 3年連続「年初は陰線」「ボラティリティ縮小」

また、このドル円が実際に年初は下げるセオリーがあります。

2020年の1月は、昨年の高値を起点に大幅下落を発生する確率が高い事も警戒したいです。(過去3年中3回起きているため)

【ドル円予想】2020年で米中貿易問題が良い結果となれば?

ファンダメンタルズで2019年を振り返ると「米中貿易問題」は欠かせません。

アップルショック以上に長く、相場に影響を及ぼしてきた問題だと言えます。

進展が期待されれば上がり、期待が裏切られると下がるトレーダーを悩ませた事象です。

サプライズ的に良い結果で終えれば、ドル円は一転上がりやすい相場となるでしょう。

注目すべき価格

  • 104.446円~104.969円 【直近3年間の底値】
  • 101.900円~102.799円 【パターン成立後のサポート】
  • 114.000円~114.550円 【パターン成立後のレジスタンス】

仮に2020年のドル円が明るい見通しなら、シナリオはこのように予想します。

2018年末の高値と、アップルショックによる陰線を参考に「平行チャネル」を形成。

チャネルの内部で、徐々に売り圧力が減衰し、うわ抜けするシナリオです。

これもまた、テクニカル分析では順当な展開と言えます。

右下がりの平行チャネルは、上昇に対する調整下落として典型パターンです。

2019年末で109円後半を付けるのも、平行チャネルを形成するには極めて合理的と言えるでしょう。

晴れて上昇トレンドを形成した場合、2017年以降から超える事のできない「114円台の壁」を突破できる可能性が高いです。

【ドル円予想】株高が崩れ、逆相関となれば

18日の米株式市場でダウ工業株30種平均は小幅に続伸し、前週末比31ドル33セント(0.1%)高の2万8036ドル22セントと前週末に続けて過去最高値を更新した。

引用:日本経済新聞 「NYダウ31ドル高、連日最高値 業績期待が押し上げ」https://www.nikkei.com/article/DGXMZO52334840Z11C19A1000000/

2019年の金融市場で最も強い印象を残した「株価指数」。

特にダウ平均株価は、連日で史上最高値を更新するなど躍進が見られました。

米国トランプ大統領の発言も、経済の押上げを鼓舞する内容が目立ちます。しかし、2020年は大統領選挙を控えている事もあり、過剰な値上がり感は否めません。

ドル円とダウ平均株価(オレンジ線)の比較チャートになります。

直近では、逆相関がみられ「ダウが強く・ドルが弱い」今の現状が分析可能。

2020年初から株式市場の活気が消え、利益確定の売りが徐々に増えた場合「ドル買い」が予想されます。

このシナリオが現実となると、個人的にはトレードしづらいです。

逆相関が成立すれば、ダウ平均株価とドル円の両方を注視するので取引が難しくなります。

相関と逆相関

相関とは、異なる投資商品が比例して価格が動く事。

つまり、一方の銘柄が上がれば、関連銘柄も同じように価格が上昇する関係を意味します。

逆相関とは、異なる投資商品が反比例して価格が動く事。

例えば、不安材料が多く、リスクオフの展開では資金逃避として「金」や「日本円」が買われやすい傾向が目立ちます。

逆に、他の外貨が売られやすい状況などです。

2020年の注目経済イベント

1月
IMF(経済の見通し発表)
世界銀行(経済の見通し発表)
2月
22日 G20財務相・中銀総裁
4月
2019年度世界貿易額
IMF(経済の見通し発表)
16・17日G20財務相・中銀総裁
20・21日 APEC会合
6月
IMF(経済の見通し発表)
10日・11日・12日 G7 アメリカ
7月
IMF(経済の見通し発表)
8月
25日~東京オリンピック
9月
G20雇用相・環境相会合
国連総会
10月
IMF(経済の見通し発表)
15日・16日G20財務相・中銀総裁
G20外相・首脳会議

参考:日本貿易振興機構「JETRO」https://www.jetro.go.jp/jetro/

2020年のドル円に関連度のある経済イベントをピックアップしました。

これに加え、「米中貿易問題」「雇用統計」など鉄板格の経済イベントもチェックする必要があります。

個人的には、東京オリンピックも円買いへ働くと考えており、一定の円需要があると予想しています。

【まとめ】来年のキーポイント

アナタは2020年のドル円をどう予想しますか?

個々のシナリオはあるにせよ、今のドル円には長く相場で作用した2つの水平線があります。

  • 104.671付近の水平線
  • 114.550付近の水平線

これらを無視して来年の相場は語れません。

過去に何度も跳ね返された水平線、この中で推移しているのが昨今のドル円です。

この価格帯は数年単位で意識されている「強力な節目」。

今回の記事以外にも無数のシナリオが想定できます。例えば、図のように結局は2020年も、大きなレンジ相場で終えるかもしれません。

一方で、この大きなレンジを抜けた場合「ここ数年で最も活発なドル円」です。

つまり、トレーダーにとって人生で数回あるかの大相場が到来します。

不透明な材料も多い中、最近のドル円相場は難易度が高い。

2020年、長期的な方向が決まる事を期待しましょう。

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当記事は、外国為替証拠金取引に関する情報提供を目的としており、投資行動を勧誘・助言する目的で記載されているものではありません。

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